2023年7月5日、神戸大学大学院経済学研究科主催のThe 8th Hawaii-Kobe Conference on Applied
Economics（第8回神戸ハワイカンファレンス）が実施されました。神戸ハワイカンファレンスは、環太平洋地域の有力大学に在籍する若手研究者に学術交流の場を提供し、国際共同研究推進および研究力強化を図ることを目的に、経済学研究科の主要行事のひとつとして2015年より毎年開催されています。

カンファレンスでは、神戸大学（日本）、国立台湾大学（台湾）、南洋理工大学（シンガポール）、ハワイ大学マノア校（アメリカ合衆国）の優秀な研究者が、最新の応用経済学に関する研究報告およびディスカッションを行いました。ウェブサイト掲示、メール案内、電子版ポスター・パンフレット配布などによる学内外への事前周知活動の結果、約80名の参加者が集まり、その中には学外あるいは日本国外の研究者や学生も多数いました。

今回のカンファレンスでは、経済学研究科の山﨑潤一講師がチェアを務めました。開会式では、ハワイ大学マノア校のDenise Eby Konan教授（Dean of the College of Social Sciences）と宮尾龍蔵教授（経済学研究科長）が開会の挨拶を行いました。またハワイ大学マノア校のTeresa Molina准教授と樽井礼教授が基調講演を行い、それぞれ労働市場の異質性を考慮に入れた教育投資に対する政策効果の分析、また電力市場における公平性の問題に関する実証分析を中心に、最新の研究成果をまとめた内容を発表されました。

研究報告セッションでは、経済学研究科の山﨑潤一講師とDavid Wolf准教授を含む8名の研究者がプレゼンテーションを行いました。それぞれの報告に対するディスカッションでは、講演者や参加者の間で活発な意見交換が行われ、今後の国際共同研究推進が大いに期待される内容となり、約8時間に及んだ第8回ハワイカンファレンスは大盛況のうちに幕を閉じました。

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お問合せ先：神戸大学大学院経済学研究科国際交流室（intl[at]econ.kobe-u.ac.jp)
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