総合コース（研究者養成[前期課程2年間+後期課程3年間]•高度専門職業人養成）
大学院で経済学を学ぶ目的は、目指す進路に応じて、大きく分けて二つ考えられます。その一つは、学問としての経済学を極めて、国内外の大学や研究所あるいは国際機関などで経済学の専門家として働くために博士（経済学）の学位を取得することです。もう一つは、グローバル化した民間企業やシンクタンク、官公庁などに在職中の人がさらにその経済的知見にもとづく実務能力に磨きをかけること、あるいは、将来そのような職場で働くことを目指す人が、実践的な経済学の分析手法を体系的に学ぶことです。
博士前期課程の総合コースには、上の二つの目的に合わせた研究者養成と高度専門職業人の養成という二つの経路が含まれています。それぞれの進路に対応する選択必修科目（ミクロ経済学、マクロ経済学、計量経済学）が用意されており、学問的関心や自らの目指すキャリアパスに応じて学生自身が適切に履修計画を立てることで進路を決定します。
研究者養成は、前期課程2年間（修士号の取得）と後期課程の3年間の合計5年間のカリキュラムが基本となります。前期課程では、後期課程での博士論文執筆に向けた準備として、経済分析に関する深い知識と技術を修得することが要求されます。これまで、本研究科を修了して学位を修得した先輩たちは、多数の大学や研究所などで研究者として活躍しています。
高度専門職業人養成は、前期課程2年間で修士号を取得するカリキュラムが基本です。基礎的な経済理論を学んだ後、統計データを駆使した計量経済学的な実証の方法など、いっそう実践的な分析技術・手法の修得を目指します。
- 研究者養成は、前期課程2年間（修士号の取得）と後期課程の3年間の合計5年間のカリキュラムが基本となります。前期課程では、後期課程での博士論文執筆に向けた準備として、経済分析に関する深い知識と技術を修得することが要求されます。これまで、本研究科を修了して学位を修得した先輩たちは、多数の大学や研究所などで研究者として活躍しています。
- 高度専門職業人養成は、前期課程2年間で修士号を取得するカリキュラムが基本です。基礎的な経済理論を学んだ後、統計データを駆使した計量経済学的な実証の方法など、いっそう実践的な分析技術・手法の修得を目指します。
国際共同学修コース（KIMAP）
国際共同学修コースは、日本人学生と外国人学生が共に学ぶことを前提とした原則2年間の博士前期課程です。本コースでは、英語で授業を受け、英語で修士論文を執筆することが求められます。文化や価値観の違いを超え、日本人と外国人が共に英語で経済学を学ぶことにより、世界で通用するエコノミストあるいは国際的なビジネスシーンで活躍できるグローバル人材の育成を目標としています。
本コースでは、現在、異分野共創型修士プログラム（Kobe University Interdisciplinary Master Program、 略称KIMAP）が提供されています。KIMAPでは、より広く社会的課題解決に向けた政策・戦略企画、実行能力を備えた人材育成を目的としています。経済学教育を中心としつつ、法学や経営学との分野横断的なカリキュラムを英語で提供することにより、経済学だけでなく法学や経営学の専門的知識を有機的に結び付けて活用できるグローバル人材の育成を目標としています。
KIMAPの特徴は以下の4点にまとめられます。
- KIMAPの科目の多くは英語で授業が行われ、英語の授業科目のみで修了することも可能です。日本人学生と外国人学生が共に学びます。
- 毎年、海外の大学・研究機関から有力な研究者を招聘し、集中講義を実施しています。学生は、世界の先端的な研究内容を直接学ぶ機会が得られます。
- 経済学研究科の KIMAP プログラムを修了することで、修士（経済学）の学位とともに、条件を満たせば分野横断的な学びの証しであるフィールド認定証が授与されます。
- KIMAP への入学時期は4月及び10月となっています。
プログラムの詳細な目的や特徴、在籍生向けの時間割・科目一覧表はKIMAP3部局合同HPをご覧ください。
国際コース[前期課程2年間]
国際コースの学生は、授業を全て英語で受け、経済学の修士号を取得できます。また、本研究科と神戸大学の他の研究科の科目を履修できます。
このコースは、主に留学生向けであり、神戸大学国際教育プログラムの一環として実施されています。神戸大学は日本の中で、最も国際化が進んだ大規模な大学の一つで、毎年多くの留学生が学んでいます。本研究科は、経済学の分野では国内外で最も優れた教育研究拠点の一つです。それゆえ、このコースの学生は、国際的・学際的環境の知識と経験を深め、一貫した専門教育を受けて経済学の修士号を取得することができます。
充実した海外派遣制度
大学院後期課程の学生を対象とした海外派遣制度（久（ひさ）研究奨学基金海外派遣制度、六甲台後援会創立50周年記念海外派遣制度）が設けられています。海外の学会での報告や資料収集、さらに海外の大学での研究等を行うための旅費、滞在費、学費等の一部が支給されます。期間は数週間の短期のものから1年程度の長期のものまで支援を受けることができます。