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西山 慎一

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西山 慎一 NISHIYAMA Shin-Ichi  教授

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毎週火曜日 12:10~13:10

URL

http://nishiyama2001jp.com

研究テーマ


私の研究分野は金融論、金融政策論、およびマクロ経済学(特に動学的一般均衡モデル)である。現在、私が取り組んでいる研究テーマは、1)企業ならびに銀行部門のバランスシートを組み込んだ動学的一般均衡モデル(DSGEモデル)の開発、2)ゼロ金利制約が存在する経済環境における最適な金融政策のあり方、3)企業アンケート調査に基づく被災地企業の震災復興過程に関する実証分析、などである。

講義・ゼミの内容

【学部講義】
金融論とは、資金余剰主体から資金不足主体への資金の融資行動、仲介行動、ならびにそれらに係る証券・債券の取引価格や利子率を主な研究対象として科学的に分析する学問領域である。関連して中央銀行による金融政策および金融監督当局によるプルーデンス政策も研究対象に含める。本講義では金融論の基礎となるトピックを満遍なく取り扱い、金融論の体系を鳥瞰的に把握するとともに、学部3・4年次の「ファイナンス」、「企業金融論」、「国際金融論」、「金融経済論」などのより専門的な金融論科目へのイントロダクションを行う。

【大学院講義】
金融経済学(Monetary Economics)では、数理モデルに基づいたより高度な金融論のトピックスを扱う。Carl Walshの"Monetary Theory and Policy, 3rd ed." (MIT Press, 2011)のテキストに沿って貨幣需要の理論モデル、物価の名目的硬直性、ニューケインジアン動学的一般均衡モデル、最適金融政策、などのトピックをカバーする。

【学部ゼミ】
当ゼミにおいては、銀行行動、金融政策、動学的一般均衡モデル等のテーマを取り上げ、理論・実証・制度的側面からバランスよく学んでいく。3年次の演習においては、双方向かつ学生の主体的学習(アクティブラーニング)を重視する観点からプレゼンテーション、レジュメの作成、ディベートを行う。4年次の演習においては、1年間を通して卒業研究を行い、定期的に進捗報告を行いながら卒業論文を書き上げる。

【大学院ゼミ】
大学院ゼミにおいては、金融経済学(Monetary Economics)もしくは銀行行動論(Banking Theory)に関連する分野の論文を読み進め、学術誌に公刊可能なレベルの論文を仕上げることを目標とする。

メッセージ

日銀やカナダ銀行といった中央銀行での勤務経験を活かし、講義やゼミでは、学術的観点からだけではなく実践的な観点も交えて授業・演習を行っていく方針である。将来、金融業界や中央銀行で活躍したいと考えている学生にはぜひ当ゼミを志望して欲しい。

主要業績
  • "Consumption, Housing Collateral, and the Canadian Business Cycle" (with Ian Christensen, Paul Corrigan, and Caterina Mendicino), Canadian Journal of Economics, vol.49, p.207-236, 2016.

    "The Determinants of Bank Profitability: Dynamic Panel Evidence from South Asian Countries" (with M.S. Islam), Journal of Applied Finance and Banking, vol.6, p.77-97, 2016.

    “Estimating a DSGE Model for Japan in a Data-Rich Environment” (with H. Iiboshi, T. Matsumae, and R. Namba), Journal of the Japanese and International Economies, vol.36, p.25-55, 2015.

    "The Cross-Euler Equation Approach to Intertemporal Substitution in Import Demand", Journal of Applied Econometrics, vol.20, p.841-872, 2005.

    "Optimal Monetary Policy When Interest Rates are Bounded at Zero" (with Ryo Kato), Journal of Economic Dynamics and Control, vol.29, p.97-133, 2005.

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