教員紹介

宮尾 龍蔵   

HOME > 教員紹介 > 講座別一覧 > 比較経済政策 > 宮尾 龍蔵   

宮尾 龍蔵    MIYAO Ryuzo教授

E-mail

Office hours

予めメールにてアポイントを取ってください。

researchmap

https://researchmap.jp/read0014981

研究テーマ

マクロ経済、金融政策の実証分析を中心に研究を行っています。特に関心のあるテーマは、(1)「非伝統的金融政策」のマクロ経済効果、(2)日本のマクロ政策論争、(3)景気変動メカニズムの要因分析、(4)財政政策と金融政策の相互関係などです。

講義・ゼミの内容

【担当経験のある科目】
Japanese Economy(英語講義)(学部講義)
日本経済を、歴史的、制度的、グローバルな観点から考察し、日本経済の特徴と課題を浮き彫りにします。日本経済は、特にバブル崩壊後、長期停滞・デフレ、人口減少・高齢化、伸び悩む賃金、財政の持続可能性と社会保障、非伝統的金融政策など様々な課題に直面してきましたが、その多くは世界金融危機の先進国経済にも共通するものです。1980年代までの歩みを概観し、バブル崩壊後の「失われた20年」の展開を理解するとともに、変化の渦中にある日本経済の今後を展望します。

アメリカ経済論(学部講義)
アメリカは引き続き世界最大の経済大国であり、その動向は日本経済そして世界経済に大きな影響を及ぼしています。世界第1位の経済力はどこから来たのか。政府および経済政策はどのような役割を果たしてきたか。世界金融危機後の回復はなぜ緩慢なのか。本講義では、戦後アメリカ経済に焦点を当て、その特徴や構造、課題について学びます。

シラバスはこちら

【学部ゼミ】
学部ゼミでは、マクロ経済政策・金融問題について学びます。金融政策や財政政策といったマクロ経済政策は、一国の景気や物価動向、ひいては人々の暮らしに影響を与えます。その影響を考える際、マネーや金利、株価、為替レートといった金融面の役割も重要です。各自の関心のある政策課題について、現実のデータや制度を踏まえて分析できるようになることを目指します。現実の経済問題に関心を持ち、主体的に学習に取り組む皆さんを歓迎します。

【大学院ゼミ】
大学院ゼミのテーマは、マクロ経済政策や金融に関する実証分析です。日本経済や海外経済の現実問題・政策課題について、計量経済手法を用いた分析能力を身につけることが目標で、修士論文・博士論文作成に向けた指導を行います。

主要業績
    • ・『マクロ金融政策の時系列分析―政策効果の理論と実証』 日本経済新聞社 2006年6月(第49回 日経・経済図書文化賞)
    • ・『非伝統的金融政策―政策当事者としての視点』有斐閣 2016年10月
    • ・『コア・テキスト マクロ経済学』第2版 新世社 2017年6月
    • ・『入門計量経済学』(翻訳書、James H. Stock and Mark W. Watson Introduction to Econometrics 2nd ed.)共立出版 2016年5月
    • ・Regime Shifts in the Effects of Japan's Unconventional Monetary Policies," (with Tatsuyoshi Okimoto), The Manchester School, Vol.88, Issue 6, 749-772, December 2020.
    • ・”The Effects of Asset Purchases and Normalization of U.S. Monetary Policy,” (with Naoko Hara and Tatsuyoshi Okimoto), Economic Inquiry, Vol.58, Issue 3, 1279-1296, July 2020.
    • ・“The Effects of Monetary Policy in Japan,” Journal of Money, Credit, and Banking., Vol.34, No.2, 376-392, May 2002.
    • ・“The Role of Monetary Policy in Japan: A Break in the 1990s?” Journal of the Japanese and International Economies, Vol.14, 366-384, December 2000.
    • ・“Does a Cointegrating M2 Demand Relation Really Exist in the United States?” Journal of Money, Credit, and Banking, Vol.28, No.3 (Part 1), 365-380, August 1996.
    • ・“Does a Cointegrating M2 Demand Relation Really Exist in Japan?” Journal of the Japanese and International Economies, Vol.10, No.2, 169-180, June 1996.
神戸大学研究者紹介システム

全学データベースへのリンク

PAGE TOP ↑